食物アレルギー児の養育者が行うコミュニケーションがどのような役割と可能性をもつのかを、ヘルスコミュニケーションの観点から探究したい。研究方法は混合研究法を用いることを計画している。リスクコミュニケーション、コミュニティエンゲージメントなどの概念を援用することにより、食物アレルギー児および養育者のQOL向上のための示唆を得るとともに、社会に貢献できる仕組みづくりに取り組んでいきたい。

現在は人生100年時代と呼ばれ、これまでと比して長い期間でキャリアを考え形成することが必要である一方、VUCAの時代とも呼ばれ、キャリアの見通しが立ちづらい状況である。とりわけ医療を取り巻く環境は、少子高齢化の進展、医療DXの推進、医療提供の場の多様化などにより大きく変化している。このような不確実性の高い状況の中で看護職が長期的にキャリアを形成していくためには、学習を継続し周囲の環境変化に適応しながら、専門職として成長していくことが求められる。近年新たに着目されているキャリア論の一つ「持続可能なキャリア（Sustainable Careers)」においては、ウェルビーイング・健康・生産性を同時達成しながら生涯学習者としてキャリアを形成していくための重要な要素として、「貢献」が注目されている。本研究では、看護職が自身の「貢献」を認識することが、キャリア形成にどのように関連するのかを探究し、看護職の長期的なキャリア形成支援の示唆を得たいと考える。

　私の研究では、「国民の健康寿命の延伸」や「健康格差の縮小」といった社会課題の解決に向けて、2つの分野から新たな仕組みづくりに取り組んでいます。
　1つ目は、国の健康づくりの方針である「健康日本21（第三次）」を支える様々な民間団体の取り組みをより効果的に推進するための“連携指標”を新たに開発することです。この指標によって、各団体の活動の特徴や進捗が見える化され、定期的な評価が可能になります。国と民間団体が同じ方向を向いてよりよく連携し、地域や社会での健康づくりの基盤が強化されることを目指します。
　2つ目は、企業や健康保険組合などの「職域」で行われているがん検診を、自治体で実施されているがん検診と同じように、科学的根拠に基づいて整備していくことです。有効性の確認されているがん検診と、その検査・対象年齢・受診頻度、要精密検査の場合の医療機関への受診勧奨、検診事業全体の評価・改善等の方法を明確にし、職域でも質の保たれたがん検診事業をマネジメントできる環境を整えます。また、OECD（経済協力開発機構）も、日本において、職域と自治体で別々にがん検診が実施されていることを公衆衛生上の課題として指摘しています。将来的には、職域と自治体のがん検診情報を一元化し、国として正確な国民データに基づいたがん対策を進められるような体制構築を目指します。