現在行っている研究は、炎症性腸疾患の治療における共同意思決定（Shared decision making：SDM）の普及のみならず、今後SDMを行う必要のある他疾患の研究戦略立案の一助になることが期待される。
自身の将来像は、国際的な研究ネットワークの中で、研究及び実践に携わることである。世界共通の臨床課題である当該研究分野の知見を国際的に共有し、日本のみならず各国の医療の質向上に貢献したい。

食物アレルギー児の養育者が行うコミュニケーションがどのような役割と可能性をもつのかを、ヘルスコミュニケーションの観点から探究したい。研究方法は混合研究法を用いることを計画している。リスクコミュニケーション、コミュニティエンゲージメントなどの概念を援用することにより、食物アレルギー児および養育者のQOL向上のための示唆を得るとともに、社会に貢献できる仕組みづくりに取り組んでいきたい。

高齢化に伴い看護職の需要は増大する一方、少子化により新たな担い手の大幅な増加が見込めないことを踏まえると、看護職がキャリアを継続することは重要な課題である。しかし、現在は人生100年時代と呼ばれ、これまでと比して長い期間でキャリアを考え形成することが必要である一方で、VUCAの時代とも呼ばれ、キャリアの見通しが立ちづらい状況でもある。とりわけ医療を取り巻く環境は、少子高齢化の進展、医療DX・医療技術の推進、医療提供の場の多様化などにより大きく変化している。このような不確実性の高い状況の中でキャリアを継続していくための内的動機として、本研究では「貢献」に着目した。近年海外で着目されているキャリア論の一つ「持続可能なキャリア（Sustainable Careers)」においても、キャリアを継続するための重要な要素として「貢献」が注目されている。本研究を通して、看護職が「貢献」の価値を認識しながら長期的にキャリアを継続していくための示唆を得たいと考える。
　また、看護職のキャリア継続は全世界の共通課題であるため、国際学術雑誌への投稿や国際学会での発表等を通して研究成果を世界に発信し、ともに解決策を探る研究コミュニティの一員として貢献したい。さらに、日本の看護職の「貢献」の認識を海外の看護職と比較し、政策や文化の違いが看護職の「貢献」の認識にどのような影響をもたらしているのかを考察し、看護職が長期的にキャリアを継続できるような医療・看護政策の検討や、管理・教育ツールの開発等にも挑戦していきたい。

　私の研究では、「国民の健康寿命の延伸」や「健康格差の縮小」といった社会課題の解決に向けて、2つの分野から新たな仕組みづくりに取り組んでいます。
　1つ目は、国の健康づくりの方針である「健康日本21（第三次）」を支える様々な民間団体の取り組みをより効果的に推進するための“連携指標”を新たに開発することです。この指標によって、各団体の活動の特徴や進捗が見える化され、定期的な評価が可能になります。国と民間団体が同じ方向を向いてよりよく連携し、地域や社会での健康づくりの基盤が強化されることを目指します。
　2つ目は、企業や健康保険組合などの「職域」で行われているがん検診を、自治体で実施されているがん検診と同じように、科学的根拠に基づいて整備していくことです。有効性の確認されているがん検診と、その検査・対象年齢・受診頻度、要精密検査の場合の医療機関への受診勧奨、検診事業全体の評価・改善等の方法を明確にし、職域でも質の保たれたがん検診事業をマネジメントできる環境を整えます。また、OECD（経済協力開発機構）も、日本において、職域と自治体で別々にがん検診が実施されていることを公衆衛生上の課題として指摘しています。将来的には、職域と自治体のがん検診情報を一元化し、国として正確な国民データに基づいたがん対策を進められるような体制構築を目指します。